連結タイムテーブル基本（税効果あり）

使用問題

P社は×1年3月31日にS社の発行済株式の60%を800千円で取得し、S社を子会社とした。次の資料を参考にして当期末（×3年3月31日）の連結財務諸表を完成させなさい。なお、税効果会計を適用する（税率40%）。
（資料）
1.S社の資本金等の推移

	資本金	利益剰余金
×１年３月31日	600	340
×２年３月31日	600	540
×３年３月31日	600	840

2.S社の当期の純利益は450、剰余金の配当は150であった。
3.S社の×１年３月31日時点の土地（簿価：1,000）の時価は1,100であった。
4.のれんは20年で償却する。

答え

少数株主損益：180千円
のれん償却額：10千円
受取配当金のマイナス：90千円
少数株主持分当期首残高：480千円
少数株主持分当期末残高：600千円
のれん：180千円
少数株主持分：600千円

連結タイムテーブル基本(税効果あり)の簡単な解説など

この連結会計タイムテーブルは、最も基本的な『税効果なし・親子会社間の取引なし』の場合のものです。連結タイムテーブル基本の税効果があるバージョンですが、関係してくるのは評価差額の調整だけです。

次の連結修正仕訳で税効果適用後の評価差額になっています。

借方		貸方
土地	100	評価差額	60
		繰延税金負債	40

タイムテーブルの書き方で、これ以外は税効果なしの場合と同じなんですが、１つ注意しなければいけないことがあります。

連結貸借対照表の固定資産(土地)が回答欄で求められている場合です。この場合、親会社の土地＋子会社の土地＋100千円（上記仕訳借方）としなければいけません。タイムテーブル上の評価差額に”60″と書いてあっても、これはあくまで税効果適用後の評価差額なので、連結B/Sの土地を求めるときはこの評価差額を税効果適用前に戻してから足し合わせないといけないのです。

※なお日商簿記第140回試験以降（平成27年度以降）は、新しい「連結財務諸表に関する会計基準」に準拠するため、用語等の変更があります。138回試験はこのページで紹介するテクニックを使用することができます。