連結タイムテーブル基本

使用問題
P社は×1年3月31日にS社の発行済株式の60%を取得し、S社を子会社とした。次の資料を参考にして当期末(×3年3月31日)の連結財務諸表を完成させなさい。なお、税効果会計は適用しない。 (資料)
1.S社の資本金等の推移
資本金 利益剰余金
×1年3月31日 600 340
×2年3月31日 600 540
×3年3月31日 600 840

2.S社の当期の純利益は450、剰余金の配当は150であった。

3.S社の×1年3月31日時点の土地(簿価:1,000)の時価は1,100であった。

4.のれんは20年で償却する。
答え
少数株主損益:180千円
のれん償却額:20千円
受取配当金のマイナス:90千円
少数株主持分当期首残高:496千円
少数株主持分当期末残高:616千円
のれん:360千円
少数株主持分:616千円

連結タイムテーブル基本の簡単な解説など

この連結会計タイムテーブルは、最も基本的な『税効果なし・親子会社間の取引なし』の場合のものですが、これを応用して難しい問題も解いていきます。ほとんどの会計士受験生は、連結会計の問題をこのようなタイムテーブル(クイックメソッドなどとも呼ばれている)を使用して解きます。日商簿記1級の受験生もぜひこの解法をマスターして、連結会計を得意になってください。

連結修正仕訳では「投資と資本の相殺」で次の仕訳がなされます。

借方 貸方
土地 100 評価差額 100
借方 貸方
資本金当期首残高 600 S社株式 1,024
利益剰余金当期首残高 340 少数株主持分 416
評価差額 100
のれん 400

これらはタイムテーブル上の×1年3/31の列で表されます。そのため、仕訳を下書せずともタイムテーブルから解答を導き出せるのです。
また、次の図のように青い点線で示した箇所は、S社を子会社とすることによって発生した親会社の取り分または費用の累計額を表します。
親会社に帰属する部分 そして連結貸借対照表に計上される利益剰余金は、親会社株主にとっての剰余金を意味します。 そのため、これらとP社個別貸借対照表の利益剰余金を足し合わせると連結利益剰余金となるのです。

※なお日商簿記第140回試験以降(平成27年度以降)は、新しい「連結財務諸表に関する会計基準」に準拠するため、用語等の変更があります。138回試験はこのページで紹介するテクニックを使用することができます。

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