かなり前に、私あそ〜んは簿記の雑誌の記事一部を書かせていただきました。

この雑誌で私が書いた連結事業分離のテクニックは来年度以降の簿記・会計試験では使えなくなるかもしれません。135回の日商簿記1級のための本ですが、もしこの本を持っている方は注意してください。

もし将来の会計士試験や日商簿記1級で事業分離が出題されたとして、「あそ〜んの記事のせいで間違えたじゃねーかよ！オラ！」とか勘弁してください…

というのも連結会計が改正される関係で、非支配株主との追加取得や一部売却取引は企業集団内の取引と考えられ、のれんや持分変動損益が計上されないかもしれないからです。（新しい処理は両方資本剰余金になるはずです。しかしちゃんと調べてません）

旧ブログから会計士試験用の事業分離に関する記事を移行しなかったのはこれが原因です。この事業分離計算はほとんどが会計士試験に関連するものですが、機会があればちゃんとしたテクニックか記事を書きます。

気になったので書いておきます。

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