オンラインゲーム好きの「げむ男くん」は、オンラインゲーム提供会社ニンテントーのゲームを始めようとしている。

ニンテントーのシステムは、ゲーム内のアイテムなどをポイントで購入する課金制。ポイントは1,000ポイント1,000円のクレジットカード払いで、ポイントの有効期限なし、返金システムもない。

（ケース１）

このとき、ニンテントーはどの時点で収益認識すればいいか？

①か②の時点が考えられるよね。

会計的には、②なんですよ！！

課金が完了してポイントを発行した時点で、返金義務がないため、①で収益認識するように思うけど、会計的には②なんです。（理由は後で）

（ケース２）

さて、このケースの場合はどっちのタイミングで収益認識すべきか？

③はケース１の②と同タイミングですよね。しかし今回のケースでは④で収益認識が理論的なんです！つまりニンテントーは、次のような収益認識の仕訳をきります。

（ケース１）②に時点で

借方		貸方
前受金	400	売上	400

（ケース２）④に時点で

借方		貸方
前受金	1	売上	1

いやぁ不思議ですねぇ、、会計とゲーム内容がリンクしているみたいで。

この理屈は「収益認識に関する研究報告」（jicpa、p108〜）http://www.hp.jicpa.or.jp/specialized_field/files/2-11-13-2-20091216.pdf

に載ってます。研究報告に書かれている理由は次の通りです。

まず収益認識の基本である『実現主義』を考えます。

実現主義
第三者に財貨または役務の提供があり、対価として現金及び現金等価物を受け取ったときに収益認識する

ポイントの課金があった時点で『現金及び現金等価物』をうけとっていると言えるため、問題となるのは『財貨または役務の提供』があったかどうかなんです。

（ケース１）では、ゲーム内のアイテム『ひのきのぼう』を買ってもらい、『ひのきのぼう』から得られるゲーム内の効果（攻撃力が上がる）を提供した時点で、役務の提供があったと捉えるべきです。

（ケース２）では、ゲーム内のアイテム『薬草30こ』を買ってもらった時点では、ポイントは減っているが、まだ『薬草』を使っていない！！つまり、げむ男くんはまだ『薬草』から得られる効果を享受していないってこと。そのため、（ケース２）は『薬草』を使った時点で、役務の提供があったと捉えるべきなんです。

っていう感じのことが書かれています。

あくまで会計理論的にはこうすべきなんじゃない？っていうことです。

『リスクからの解放』でいうと、同様に考えられるかと思います。ポイントを付与した時点や、『薬草』を買ってもらった時点では、まだゲームのシステムを維持する義務？がありますから。（返金なしなので、リスクから解放されているとも考えられるが）

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